トヨタメディアサービス、豊田自動織機、日本ユニシス、スマートフォンアプリ「全国EV・PHV充電まっぷ」でカーナビ連携を開始

トヨタメディアサービス株式会社（本社：愛知県名古屋市、社長：友山 茂樹、以下、トヨタメディアサービス）、株式会社豊田自動織機（本社：愛知県刈谷市、社長：大西 朗、以下、豊田自動織機）、日本ユニシス株式会社（本社：東京都江東区、社長：黒川 茂、以下、日本ユニシス）の3社は、全国の充電器施設情報が検索できるスマートフォンアプリ「全国EV・PHV充電まっぷ」とカーナビにアプリの情報を転送できる、スマホ×カーナビ連携アプリ【NaviCon】との連携を開始します。また、関係団体や自治体向けに充電器施設情報の提供も8月5日から開始しました。

「全国EV・PHV充電まっぷ」は、環境省の平成27年度CO₂排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業で採択を受け、3社が「EV/PHV利用促進プラットフォーム事業」の一環で開発した、スマートフォン向け充電器施設情報の検索アプリです。
これまでは、「全国EV・PHV充電まっぷ」で検索した結果を、カーナビでドライバーが再検索する必要がありましたが、【NaviCon】との連携により、カーナビに充電器施設情報をワンタッチで転送して画面表示するだけでなく、容易にルート探索ができるようになります。この他に期間限定（8月5日～10月30日）で充電器施設周辺の観光情報を提供して充電器施設情報と観光情報の連携実証を行い、その有効性も確認する予定です。
また、関係団体や自治体向けにパソコン・タブレット用ブラウザ版「全国EV・PHV充電まっぷ」も運用を開始し、今回開発したプラットフォームで整備された充電器施設情報を提供します。

今回のバージョンアップにより3社は、EV・PHV利用者（以下、利用者）に参加いただく従来の実証の特徴である「充電目的」の行動変化を検証するのではなく、利用者が望む観光情報や施設情報を提供し、利用者本来の目的である「行動目的」が中心となった実証に取り組みます。これにより電欠不安や充電器施設利用に係る不満を解消し、充電利用を促し、さらなるCO₂排出削減に貢献します。トヨタメディアサービス、豊田自動織機、日本ユニシスの3社は、それぞれが持つ充電器施設情報を共有することで、EV/PHVの利用促進に取り組んでいきます。

以上

【NaviCon】

※　カーナビ連携のご利用には、別途、「NaviConおでかけサポート」アプリ（無料）のインストールと、スマホとカーナビのペアリングが必要です

※　対応カーナビ：全メーカー250機種（2015年6月 NaviCon調べ）
　　非対応のカーナビをお使いの方は、NaviConに表示されるマップコードを手入力することで、目的地設定が可能です

【対象機器】

Android（Ver.4.0以上）、iPhone（iOS7.0以上）

【アプリ画面】

【NaviCon連携イメージ】

（画面遷移）

【観光情報 画面イメージ】

【PCサイト 画面イメージ】

*iOSは、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標であり、ライセンスに基づき
使用されています。
*iPhoneは、Apple Inc.の商標です。
*iPhone商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
*Androidは、グーグル インコーポレイテッドの登録商標です。
*NaviConは、株式会社デンソーの登録商標です。
*その他記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。